Webサイトの保守費用の考え方|月額に含まれる作業と見直しのポイント
毎月払っているWebサイトの保守費用、その中身を把握していますか。保守に含まれる主な作業、金額に差が出る理由、払いすぎ・不足を見直す手順、AI活用で社内に移せる作業を解説します。
Webサイトを公開した後も、多くの会社では制作会社に毎月の保守費用を支払っています。ところが、「毎月払っているけれど、何をしてもらっているのかよくわからない」という担当者は意外と多いものです。逆に、保守契約を結ばずに放置していたら、いつの間にかサイトが表示されなくなっていた、という話もあります。
保守費用は、一度決めると見直されないまま何年も払い続けることになりがちな費用です。この記事では、保守に含まれる主な作業、金額に差が出る理由、自社に合った保守の範囲を見直す手順を紹介します。AIの活用で社内に移しやすくなった作業についても触れます。
保守と運用の違い
まず、言葉を整理しておきましょう。一般に「保守」はサイトを安全に動かし続けるための作業、「運用」はサイトの内容を更新して成果を上げるための作業を指します。会社によって言葉の使い方は異なりますが、この2つを分けて考えると、何にお金を払っているのかが見えやすくなります。
| 区分 | 主な作業 | やらないとどうなるか |
|---|---|---|
| 保守(守り) | サーバー・ドメインの管理、CMSやプラグインの更新、セキュリティ対策、バックアップ、障害対応 | サイトの停止、改ざん、情報漏えいなどのリスクが高まる |
| 運用(攻め) | お知らせやブログの更新、ページの追加・修正、アクセス解析と改善提案 | 情報が古くなり、成果が伸びにくくなる |
保守は、地味ですがやめるとリスクが大きい作業です。特にWordPressなどのCMSを使っている場合、本体や追加機能(プラグイン)の更新を放置すると、セキュリティ上の弱点を狙われるおそれがあります。
保守契約を結ばない場合に自社で担うこと
費用を抑えるために保守契約を結ばない選択肢もありますが、その場合は保守の作業を自社で担うことになります。少なくとも、サーバーとドメインの契約更新の時期、CMSの更新の確認、バックアップの取得と保管場所、不具合が起きたときの相談先は決めておきましょう。特にドメインの更新を忘れると、サイトだけでなくメールも使えなくなることがあり、事業への影響は小さくありません。担当者一人に任せきりにせず、更新の期限を社内のカレンダーなどで共有しておくと安心です。
保守費用に差が出る理由
保守費用は、数千円程度の月額から、数万円以上の月額まで幅があります。これはあくまで目安で、次のような条件によって大きく変わります。
- 含まれる作業の範囲(サーバー管理だけか、更新作業まで含むか)
- 更新作業の回数や時間の上限
- 障害時の対応の速さ(翌営業日対応か、当日対応か、夜間・休日も対応するか)
- サイトの規模と仕組みの複雑さ(会員機能やEC機能があるかなど)
- 定期的なレポートや改善提案の有無
同じ「月額保守」でも、中身がまったく違うことがあります。金額だけを比べるのではなく、作業範囲と対応の速さを並べて比べることが大切です。また、保守費用にサーバー代やドメイン代が含まれているかどうかも確認しましょう。含まれている場合、制作会社名義の契約になっていることがあり、保守契約をやめるとサーバーやドメインも移さなければならないケースがあります。
保守費用を見直す手順
今の保守費用が自社に合っているかどうかは、次の手順で確認できます。
- 保守契約書や見積書を取り出し、含まれる作業を一覧にする
- 過去1年間に実際に依頼した作業と、その回数を書き出す
- 契約の範囲と実際の利用を比べ、「使っていない作業」と「範囲外で追加費用を払った作業」を洗い出す
- CMSの更新やバックアップが実施されているか、報告をもらって確認する
- 必要な作業と不要な作業を整理し、プランの変更や見積もりの取り直しを相談する
例えば、更新作業が月5回まで含まれるプランなのに、実際の依頼は年に数回しかないなら、更新作業を外した安いプランに変更できる可能性があります。反対に、毎月のように範囲外の追加費用を払っているなら、上位プランのほうが総額は安くなるかもしれません。見直しの際は、他社からも保守の見積もりを取ってみると、自社の費用が相場からかけ離れていないかを確かめる目安になります。ただし、保守の切り替えには引き継ぎの手間と費用がかかるため、その分も含めて判断しましょう。
削ってはいけない作業
費用を抑えたいときでも、セキュリティに関わる作業は削らないことをおすすめします。CMSやプラグインの更新、バックアップ、SSL(通信を暗号化する仕組み)の証明書の管理、ドメインの更新管理などは、止まると影響が大きい作業です。これらを社内で引き受ける場合は、担当者と手順を明確にしておきましょう。
AI活用で社内に移しやすくなった作業
生成AIの普及により、これまで制作会社に頼んでいた運用作業の一部を、社内で行いやすくなりました。例えば次のような作業です。
- お知らせやブログの原稿作成:AIで下書きを作り、担当者が事実確認して更新する
- 簡単な文章の修正:CMSの操作に慣れれば、制作会社を通さずに直せる
- アクセス解析の読み解き:数値をAIに渡し、変化の要因の仮説を整理してもらう
- 更新手順のマニュアル化:作業手順をAIに整理してもらい、社内の引き継ぎに使う
AIへの頼み方の例としては、「以下は当社サイトの保守契約に含まれる作業一覧と、過去1年の依頼履歴です。社内で対応できそうな作業と、専門知識が必要で外部に残すべき作業に分け、それぞれ理由を書いてください」のように依頼すると、見直しの検討材料になります。AIの判断はあくまで参考とし、最終的には自社のスキルや体制を踏まえて人が決めてください。
一方で、サーバーやCMSの更新、障害対応など、専門的な判断が必要な作業は、引き続き外部に任せたほうが安全です。社内に移す作業と外部に残す作業を分けることで、保守費用を適正な水準に近づけられます。
まとめ
保守費用は、サイトを安全に動かすための「保守」と、内容を更新する「運用」に分けて考えると中身が見えやすくなります。金額だけでなく、作業範囲と対応の速さで比べ、実際の利用状況に合ったプランを選ぶことが大切です。セキュリティに関わる作業は削らず、AIで社内に移しやすくなった運用作業から分担を見直しましょう。
まずは保守契約書と過去1年の依頼履歴を並べ、使っていない作業と追加費用を払った作業を書き出してみてください。その一覧を持って制作会社に相談すれば、無理のない見直し案が見つかるはずです。
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